主な出来事と舞台芸術界TOKYO2021年4月~

コロナカレンダーTOKYO 2021年4月~

①背景無色=社会の主な出来事、背景薄茶色=舞台芸術界の動き。
②■=メディアによる記事などの二次資料。■が無いものは公式発表等の一次資料。
③各事項をクリックすると、リソースの記事や公式発表に移動します。
④動向を記載した劇場および上演作品は、主に客席数300席以上(一部例外あり)で、インターネット上で現在も公式発表が閲覧可能であることを基本条件にしています。ただし、公式サイトの発表は、時間の経過にともない閲覧終了になることも多々あるため、クリックしても閲覧できなくなるケースが生じることは避けられません。
⑤ここでは④の基本条件を満たした劇場/作品の中から、目立ったケースを任意に取り上げており、すべてを網羅しているわけではありません。主な劇場の上演実態については「劇場稼働状況」をご覧ください。
⑥当サイトは、時系列で事実関係のリソースを明示し、アーカイブ化することを目的としています。その性質上、インターネット上の記事の紹介が多くなりますが、当サイトで紹介する記事に関し著作権が発生する場合、権利は各記事の著作者等に帰属します。当サイト運営にあたり、著作権・肖像権等の扱いについては、適宜専門家等の指導を仰ぎつつ行うことで、健全な運営を心がけています。

2021年
4月1日

2021年
4月4日

緊急事態宣言解除後も外国人の入国禁止措置が続くなか、巨匠リッカルド・ムーティの4月来日を実現させた「東京・春・音楽祭」事務局が、その経緯を3回に分けて詳述
「ふじみダイアリー 今日のハルサイ事務局」
外国人出演者の入国──コロナ禍の来日実現まで(1/3)4月4日
外国人出演者の入国──コロナ禍の来日実現まで(2/3)4月5日
外国人出演者の入国──コロナ禍の来日実現まで(3/3)4月6日

2021年
4月9日

■松竹が、前期経常損益を縮小に上方修正
修正の理由として、舞台と映画を融合させた『滝沢歌舞伎 ZERO 2020 The Movie』など3本の配給映画のヒットを挙げる。歌舞伎座は2月興行で劇場単月黒字を出すまで回復。

2021年
4月14日

梅田芸術劇場が、ミュージカル『消えちゃう病とタイムバンカー』全公演の中止を発表
3月26日に公演関係者のコロナウイルス感染のため東京公演初日延期と一部公演中止を発表していた。

2021年
4月22日

公文協(全国公立文化施設協会)が、緊急事態宣言発出を前に、休業要請とイベント開催に対する緊急要望書を担当の西村大臣宛てに提出
緊急要望:緊急事態宣言に伴う休業要請(公立文化施設)とイベント(舞台芸 術公演等)開催について

2021年
4月23日

■菅首相が、東京、大阪、京都、兵庫への緊急事態宣言を決定 期間は4月25日から5月11日まで
内閣官房:基本的対処方針に基づく催物の開催制限、 施設の使用制限等に係る留意事項等について

新型コロナウイルス感染拡大防止のための東京都における緊急事態措置等
劇場、観覧場、演芸場等には無観客開催を要請

2021年
4月24日

日本芸術文化振興会が、緊急事態宣言および東京都の要請等を受け、4月25日から5月11日までの国立劇場、国立演芸場、国立能楽堂、国立文楽劇場での主催公演の中止を発表

新国立劇場が、緊急事態宣言発出に伴う政府等の要請を受け、4月25日から5月11日までに上演されるオペラ『ルチア』、演劇『斬られの仙太』『東京ゴッドファーザーズ』、バレエ『コッペリア』の中止を発表

松竹が、政府からの要請を受け、新型コロナウイルス感染症の拡大を防ぐため、4月25日から5月11日までに上演される歌舞伎座「四月大歌舞伎」「五月大歌舞伎」、新橋演舞場『滝沢歌舞伎ZERO2021』、シアターコクーン『夏祭浪花鑑』、日生劇場『ゴヤ-GOYA-』などの松竹直営劇場および松竹製作作品の上演中止を発表

東宝が、緊急事態宣言発出に伴う内閣府からの事務連絡に基づき、4月25日から27日までの周知期間を設けたうえで、4月28日から5月11日までに上演される帝国劇場『モーツァルト!』、シアタークリエ『ジャニーズ銀座2021 TOKYO EXPERIENCE』、日生劇場『ブロードウェイと銃弾』の上演中止を発表

劇団四季が、政府による緊急事態宣言の発出にともない、内閣官房の事務連絡(4月23日参照)にのっとり、4月28日から5月11日までの東京・大阪・京都での各公演の中止を発表

梅田芸術劇場が、緊急事態宣言発出により、内閣府からの事務連絡に基づき4月25日~27日までの周知期間を設けたうえで『エリザベート TAKARAZUKA25周年スペシャル・ガラ・コンサート』(シアターオーブ)公演を4月28日から5月5日まで中止することを発表
なお、無観客ライブ配信は当初の予定通り行うほか、新たに4月28日、5月4日を追加。

2021年
4月28日

2021年
4月30日

緊急事態宣言発出に伴い、文化庁「 ARTS for the future!」、経産省「J-LODlive」のキャンセル料支援が拡充
団体の規模による5段階の上限額を廃し、全団体が1公演につき上限を2500万円とした全額補助を受けられる、配信のみの公演もキャンセルとみなす、など。
ARTS for the future! 事業のキャンセル料支援の拡充について(4月30日更新 )

■緊急事態宣言、演劇界は東京都の「怠慢」に振り回された
「緊急事態舞台芸術ネットワーク」事務局長 伊藤達哉インタビュー(『論座』掲載)

2021年
5月7日

■4都府県の緊急事態宣言、5月末まで延長
無観客での開催を求めていた劇場等でのイベントは、入場者5000人以内かつ収容定員の50%以下で開催可能に。午後9時までに終えるよう要請。
新型コロナウイルス感染拡大防止のための 東京都における緊急事態措置等(東京都)
基本的対処方針に基づく催物の開催制限、 施設の使用制限等に係る留意事項等について(内閣官房からの事務連絡)
5月10日までに販売されたチケットについては、キャパ50%、時間短縮の適用外等の記述(p.3)

2021年
5月10日

全国小劇場ネットワークが、緊急事態宣言期間延長について声明を発表
緊急事態宣言延長に際して

2021年
5月12日

都倉文化庁長官がメッセージを発表
文化芸術に関わる全ての皆様へ

2021年
5月14日

J-LODlive2(キャンセル料支援)が公募要項を一部改訂
応募締切日延長、無観客公演を対象とする等、全16か所を改訂。
「公募要項」新旧対照表

小池都知事が、記者会見で劇場と映画館・美術館等の休業緩和の線引きについて言及
以下抜粋
【知事】線引きについては、今回、例えば劇場とかが2つに分かれていて、映画館と、それから一般の劇が行われるようなところと分かれたりしております。これも国の対処方針に従ったものであります。これまで休業を要請していた集客施設については、都独自の措置として引き続き休業を要請することとしたわけでありますが、無観客の開催について要請してきたイベント関連施設については、無観客開催の継続が困難な場合などがございますので、オンライン配信などの活動を認めていただいたことなどを踏まえて、人数の上限や集客、収容率など、制約の下で営業時間の短縮要請という形にいたしたものであります。それから、先ほど申し上げましたように、今回、この協力金の支給ができる、できない等も加えて判断をしているわけで、その方々も国にそういった要請もしておられることなども踏まえて判断をさせていただいたということであります。
小池知事「知事の部屋」/記者会見(2021年5月14日)

2021年
5月21日

■文化庁が ARTS for the future! の募集要項を一部改訂
第1次募集の締切を5月24日から5月31日に延長、キャンセル料支援事業の拡大など。
ARTS for the future!募集要項 新旧対比表

2021年
5月24日

■ 日本映画製作者連盟が「映画館再開」を要望する声明文を発表
声明文「映画館」再開の要望について
一部抜粋↓
① 映画館はクラスターが発生していないことも踏まえ、感染症対策に万全を期すことを
前提に、6月1日からの営業再開について認めていただきたい。
② 感染状況に応じて、「映画館」の利用にやむを得ず制限をかける場合には、政府の基本
的対処方針に沿った扱いをし、「映画館」を不平等に取り扱うことのないように各自治
体にお願い致します。

2021年
5月29日

新国立劇場が、緊急事態宣言再延長に伴う変更等を発表
バレエ『ライモンダ』、演劇『キネマの天地』ともに客席キャパ100%でのチケット販売は5月31日まで。『キネマの天地』19時開演の回は18時開演に変更など。

片岡千之助が、PCR検査「陽性」のため、歌舞伎座「六月大歌舞伎」第二部を初日から休演

2021年
6月1日

2021年
6月15日

■舞台関係者もコロナ・ワクチン職域接種へ(有料記事)
文化庁や日本芸術文化振興会などが、俳優や音楽家、舞台スタッフら文化芸術関係者を対象に新型コロナのワクチンの職域接種を行うことを決め、14日に関係団体に通知。
新型コロナウイルス感染症に係る 文化芸術関係者向け職域接種の実施について(文化庁)

セゾン文化財団が、新型コロナ対応の特別助成プログラムを発表
募集期間は2021年7月1日~7月20日 助成期間は一年半、概算払い、使途自由。
新型コロナ対応特別助成募集要項

2021年
6月17日

■政府が、沖縄を除く9都道府県の緊急事態宣言解除を決定
東京や大阪など7都道府県は宣言に準じた「まん延防止等重点措置」に切り替え。7月11日まで。
菅首相記者会見

2021年
6月18日

■東京都がまん延防止等重点措置決定
<大声なし>イベントは5000人まではキャパ100%収容可。5~21時の営業時間短縮を要請
新型コロナウイルス感染症まん延防止等重点措置(東京都)

2020年1月〜3月2020年4月〜2020年12月〜2021年3月
2021年1月〜(準備中)2021年4月〜2021年9月〜(準備中)
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