2度目の緊急事態宣言と舞台芸術界(TOKYO)

OUTLINE【2021.01.07】

 

2度目の緊急事態宣言の発令にともない、間近に公演を予定していた舞台関係者の間には、少なからず混乱が広がった。今回の緊急事態宣言では、イベント開催については前回のような全面禁止的な制限はなく、マスク着用等の感染予防対策を前提として、観客を収容定員の50%以下とすることや、20時までに終演する「働きかけ」が盛り込まれたのみだった。さらに、1月11日以前にチケットを販売済みの公演については、収容率50%以下も適用外で、5000人以下であれば100%キャパシティでの上演も可能。20時までに終演という「働きかけ」も、あくまで協力依頼であり、主催者が決めた時間の変更を要請するものではなかった。それでも、公演を中止したり、開演時間を前倒しする動きは後を絶たず、『フェードル』(テレビ朝日他主催)のように、1月8日予定だった初日を2日遅らせて販売済みの全公演のチケット払い戻しと再販売を実施し、50%キャパと開演時間の変更を行う主催者もいた。
一見過剰な反応のようにも映るが、この頃は、東京の新規感染者数が1日に2000人を超えて新記録となるなど、ウイルスの猛威がピークに達していた時期。観客の動向がより慎重となることは避けられず、予定通り上演される公演においても、チケットのキャンセルが相次ぐ事態となった。また、1月中旬に、緊急事態宣言発令地域で公演の中止・延期を行った主催者に、上限2500万円/1回を補助するJ-LODlive(令和2年度補正予算 コンテンツグローバル需要創出促進事業費補助金)の「キャンセル支援」が発表されたことも、小規模公演の中止・延期を促したと考えられる。(ND)

緊急事態舞台芸術ネットワークが①収容定員50%以下、②20時までに終演 のとらえ方等について舞台関係者に伝えた
「緊急事態宣言下における舞台芸術公演開催につきまして」

 

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